【2025年版】託児所つき企業まとめ｜金融業界の子育て支援に強い会社20選

2025年8月18日

「子育ても大事にしたい。でも、金融業界でのキャリアもあきらめたくない。」そんな思いを持つパパ・ママは多いですよね。けれど実際には、長時間労働や育児との両立に悩み、職場を変える人も少なくありません。

そこで注目されているのが 「託児所つき企業」 です。勤務先に託児所があれば、送り迎えの負担が減り、子どもの近くで安心して働けるメリットがあります。金融業界でも、社員の子育て支援に力を入れる会社がどんどん増えてきました。

この記事では、2025年版金融業界の託児所つき企業20社 を徹底紹介します。銀行、証券、保険、フィンテックなど幅広くピックアップ。各社の取り組みや制度をわかりやすくまとめたので、金融業界で働きたい子育て世代の方にきっと役立つ内容になっています。

1 2025年版金融業界託児所つき企業20選
2 金融業界で働くパパママのリアルな声
- 2.1 託児所利用者のメリット
- 2.2 実際に感じた課題と工夫
3 託児所つき企業を選ぶ時のポイント
4 まとめ
- 4.1 関連記事

2025年版金融業界託児所つき企業20選

金融業界では、子育てをしながら安心して働けるように、託児所や保育園と提携している企業が年々増えています。大手銀行や証券会社だけでなく、保険会社やフィンテック企業も制度を整え、パパママ社員のサポートを強化しています。この記事では、その中から代表的な20社を紹介します。

銀行系企業（5社）

銀行は金融業界の中でも規模が大きく、福利厚生に力を入れている企業が多いです。特に最近は子育て世代の離職を防ぐために、託児所や企業内保育園を導入する動きが広がっています。また、女性だけでなくパパ社員の利用も増えており、共働き家庭の強い味方になっています。ここでは代表的な5社を紹介します。

主な銀行系企業と特徴

三菱UFJ銀行：企業内保育園を設置。利用者は勤務時間に合わせて子どもを預けられる。
三井住友銀行：保育園との提携が多く、地域によって選べる点が魅力。
みずほ銀行：社内託児所のほか、ベビーシッター費用補助制度も用意。
りそな銀行：時短勤務制度と組み合わせて、育児との両立を推進。
新生銀行：社員向け保育サービスを拡充し、特に若手パパママから好評。

銀行業界は競争が激しい分、働きやすさをアピールする動きが強まっており、今後も子育て支援は拡大すると考えられます。

企業名	託児所形態	利用条件	保育時間	利用料	特徴
三菱UFJ銀行	企業内保育園	正社員・契約社員可	8:00〜19:00	月額2〜3万円	駅近の本社ビル内に設置
三井住友銀行	提携保育園	小学校就学前まで	7:30〜20:00	実費一部補助	全国で利用可能
みずほ銀行	社内託児所＋補助	3歳まで	8:00〜18:30	月額1〜2万円	ベビーシッター補助あり
りそな銀行	企業内保育園	未就学児	8:30〜18:00	月額2万円前後	時短勤務制度と連動
新生銀行	提携保育園	全社員	8:00〜19:00	実費	若手社員の利用率が高い

＜口コミ＞

「三井住友銀行で働いています。提携保育園を利用できるので、復職の不安がかなり減りました。」（30代・女性社員）
「りそな銀行の託児所は施設も清潔で安心。子どもも楽しんで通っているので仕事に集中できます。」（40代・男性社員）

証券会社（5社）

証券会社は「長時間労働で家庭との両立が難しい」というイメージを持たれがちです。しかしここ数年は、優秀な人材を確保するために、子育て支援制度を整える企業が増えています。託児所を設けたり、企業提携型の保育園を利用できる制度を導入したりと、働き方の柔軟性が少しずつ広がってきています。

代表的な証券会社と取り組み

野村證券：一部拠点に企業内託児所を設置。柔軟な勤務制度と併用できる。
大和証券：地域保育園との提携があり、社員は優先的に利用可能。
SMBC日興証券：ベビーシッター補助制度を導入し、夜間対応も支援。
SBI証券：グループ会社の託児所を共有利用できる仕組みがある。
マネックス証券：リモートワークと託児所補助を組み合わせ、子育て世代に柔軟対応。

証券会社は競争が激しい業界ですが、育児と仕事を両立しやすい環境づくりに取り組む企業が増えているため、安心してキャリアを続けられる選択肢が広がっています。

企業名	託児所形態	利用条件	保育時間	利用料	特徴
野村證券	企業内託児所	正社員	8:00〜18:30	月額2万円前後	大規模オフィスに設置
大和証券	提携保育園	全社員	7:30〜20:00	実費一部補助	全国規模の利用が可能
SMBC日興証券	提携保育園＋補助	小学校低学年まで	7:00〜21:00	実費＋補助	夜間保育対応あり
SBI証券	グループ共有	全社員	8:00〜19:00	実費補助あり	IT系グループ施設も利用可
マネックス証券	提携保育園	全社員	7:30〜20:00	実費	在宅勤務制度と併用可

＜口コミ＞

「大和証券の提携保育園を使っています。証券業界は忙しいけど、子どもが近くにいる安心感があります。」（30代・女性社員）
「SBI証券は柔軟な働き方ができるので、育児と両立しやすいですね。」（20代・男性社員）

保険会社（5社）

保険会社はライフスタイルや家族を大切にする企業文化が強く、社員の子育て支援にも積極的です。多くの大手保険会社は、社内託児所や提携保育園を導入し、特に女性社員の継続就業をサポートしてきました。近年では男性社員の育休取得や託児所利用も増え、性別を問わず利用できる環境づくりが進んでいます。

代表的な保険会社と取り組み

日本生命保険：社内託児所の設置に加え、子育て支援手当を支給。
第一生命保険：複数のオフィスに託児所を完備し、全国規模で利用可能。
明治安田生命：地域保育園と提携し、社員が優先的に入園できる制度を導入。
損害保険ジャパン：短時間勤務制度と託児所利用を組み合わせた柔軟な働き方を実現。
東京海上日動火災保険：在宅勤務制度と企業内保育園を併用し、子育て世代の多様なニーズに対応。

保険会社はもともと女性社員が多いため、長く働けるように育児サポート制度を充実させており、子育て世代にとって安心して選べる環境が整っています。

企業名	託児所形態	利用条件	保育時間	利用料	特徴
日本生命保険	社内託児所	未就学児	8:00〜19:00	月額1〜2万円	子育て手当あり
第一生命保険	社内託児所	全社員	7:30〜18:30	実費一部補助	全国複数拠点に設置
明治安田生命	提携保育園	全社員	8:00〜20:00	実費	地域保育園優先利用
損害保険ジャパン	社内託児所＋時短	小学校就学前まで	8:00〜19:00	月額2万円前後	在宅勤務と組み合わせ可
東京海上日動	社内託児所	未就学児	7:30〜18:30	実費補助あり	働き方柔軟制度と併用

＜口コミ＞

「第一生命の社内託児所はスタッフさんが優しく、子どもも安心して通えています。」（30代・女性社員）
「東京海上日動の在宅勤務制度と託児所の組み合わせはすごく助かっています。」（40代・男性社員）

フィンテック企業（5社）

フィンテック業界は、新しいサービスを展開するベンチャー気質の企業が多く、柔軟な働き方を重視する文化があります。そのため、社内に託児所を設けたり、保育園との提携、在宅勤務との組み合わせなど、多様な子育て支援が導入されています。特に共働き世代や若手社員からのニーズに応える形で、福利厚生を強化する動きが目立ちます。

代表的なフィンテック企業と取り組み

楽天カード（楽天グループ）：グループ内に託児所を設置し、社員は割安で利用可能。
PayPay（Zホールディングス系）：育児支援制度が豊富で、提携保育園の利用がしやすい。
LINEヤフー：社内保育園と在宅勤務制度を併用し、子育てと両立しやすい。
freee：スタートアップながら、子育て世代向けに柔軟な時短勤務や保育支援制度を用意。
マネーフォワード：本社に社内託児所を設置し、リモートワークとの組み合わせで働きやすさを実現。

フィンテック企業は新しい価値観を取り入れるスピードが速いため、子育て支援制度も今後さらに広がると期待されています。

企業名	託児所形態	利用条件	保育時間	利用料	特徴
楽天カード	グループ内保育園	全社員	8:00〜20:00	月額1.5万円	グループ社員割引あり
PayPay	提携保育園	小学校就学前まで	7:30〜20:00	実費＋補助	全国で提携園多数
LINEヤフー	社内保育園	未就学児	8:00〜19:00	実費補助あり	在宅勤務制度と併用可能
freee	提携保育園	全社員	8:00〜18:30	実費	スタートアップでも子育て支援充実
マネーフォワード	社内託児所	全社員	8:00〜20:00	月額2万円前後	リモートワークとの組み合わせ可

＜口コミ＞

「楽天グループの保育園は利用料が安くて助かります。福利厚生が充実していて長く働けそう。」（20代・女性社員）
「マネーフォワードはリモートと託児所を併用できるので、子育て世代にはかなりありがたいです。」（30代・男性社員）

金融業界で働くパパママのリアルな声

実際に金融業界で働くパパママからは「託児所があることで復職の不安が減った」「子どもが近くにいるから安心して働ける」といった声が多く聞かれます。一方で「利用料や時間が合わない」「制度を知らない社員もいる」といった課題もあり、リアルな声から見える工夫や改善点も重要です。

託児所利用者のメリット

託児所を利用しているパパママからは、たくさんのメリットが挙げられています。まず大きいのは「安心感」です。仕事をしている間、子どもが安全な環境で過ごしていると分かるだけで、心の余裕が生まれます。さらに、勤務先に併設された託児所なら、通勤途中に送り迎えをする必要がなく、時間と体力を大きく節約できます。

また、急な残業や会議にも柔軟に対応できるため、キャリアを諦めずに続けやすくなる点も魅力です。託児所を利用することで「子育てか仕事か」の二択に悩む必要が減り、安心して両立ができるのです。

利用者の声として多いメリット

子どもが近くにいる安心感
送り迎えの負担が減る
突発的な勤務変更にも対応しやすい
キャリアと家庭を両立しやすい
子ども同士の交流で成長が促される

実際に感じた課題と工夫

託児所を利用してみると、「便利だけれど完璧ではない」と感じるパパママも少なくありません。たとえば「利用時間が勤務時間と合わず、延長保育が必要になる」「利用料が思ったより高い」といった声があります。また、託児所の定員が限られていて、希望しても利用できないケースもあるのが現状です。

ただ、その中でも多くの人が工夫をしながら乗り越えています。パートナーと送り迎えを分担したり、時短勤務や在宅勤務と併用したりすることで、負担を減らしている家庭が目立ちます。制度はあっても使い方を知らない社員もいるため、情報を積極的に調べたり、上司や人事に相談することが安心につながります。

よくある課題と工夫の例

利用時間が合わない → 在宅勤務や時短勤務と併用
利用料が高い → 会社の補助制度を確認・利用
定員オーバーで利用できない → 提携保育園や地域の保育園も検討
制度を知らない社員が多い → 社内の情報共有を強化

託児所つき企業を選ぶ時のポイント

託児所がある企業といっても、利用条件やサポート体制は会社ごとに大きく違います。利用可能時間や料金、保育内容をしっかり確認することが大切です。また、単に「託児所がある」だけではなく、働き方と両立できる仕組みがあるかどうかが重要なチェックポイントになります。

利用可能時間と料金

託児所を選ぶ際にまず確認しておきたいのが「利用可能時間」と「料金」です。勤務時間と保育時間が合っていなければ、結局延長保育やベビーシッターを頼むことになり、余計な負担が増えてしまいます。特に金融業界は勤務時間が長くなりがちなので、早朝や夜間保育に対応しているかどうかは重要です。

また、料金も企業によって差があります。社内託児所は月額2〜3万円程度で利用できるケースが多いですが、提携保育園の場合は実費負担が中心で、補助の有無によって出費が大きく変わります。比較表を参考に、自分の家庭に合った制度を選びましょう。

利用時間と料金の目安

項目	社内託児所	提携保育園	ベビーシッター補助
利用可能時間	8:00〜19:00前後	7:30〜20:00前後	利用者が調整可能
延長保育対応	一部あり	園により異なる	依頼内容による
利用料	月額2〜3万円程度	実費＋補助あり	実費（会社補助あり）
特徴	職場と近く安心	全国で利用可能	柔軟に使いやすい

サポート体制と安心感

託児所を選ぶうえで、施設のきれいさや立地だけでなく「サポート体制」も大切です。保育士さんの人数や経験年数、病気のときの対応、食事やアレルギーへの配慮など、細かな部分がパパママに安心感を与えてくれます。また、職場から近い場所に託児所があれば、急な体調不良にもすぐ対応できるため、子育て中の社員にとっては心強いポイントになります。

さらに、保護者とのコミュニケーションが活発な託児所は、子どもの成長を共有でき、安心感が増します。単なる「預け先」ではなく、子どもにとっても「居心地の良い場所」かどうかを見極めることが重要です。

チェックすべきサポート体制のポイント