赤ちゃんが生まれると、幸せいっぱいの反面「お金はどのくらいかかるんだろう…？」と不安になる方も多いと思います。特に0歳児の時期は出産費用に加えて、ミルクやオムツ、予防接種など想像以上に出費がかさみますよね。
私自身も最初の頃は「子育て費用ってこんなにかかるの？」と驚きました。毎月のオムツ代や予防接種の自己負担だけでも意外と家計に響き、想定以上にお金が必要になることを実感しました。
さらに、家庭の状況によって費用の差も大きく、共働きか専業か、地域による補助金の違いでも負担額が変わります。だからこそ、正確な目安を知って計画的に準備しておくことが大切です。
この記事では、0歳児の子育てにかかる費用の全体像や平均額、そして負担を減らす工夫まで分かりやすく解説します。読み終わる頃には「わが家に必要なお金」がイメージできるはずです。
目次
0歳児の子育てにかかる費用の全体像
赤ちゃんが0歳のうちは、出産にかかったお金だけでなく、毎月のオムツやミルク代、衣類、医療費など多くの出費があります。平均すると毎月3〜5万円程度が必要といわれ、年間にすると約40万円以上かかることも珍しくありません。さらに、ベビーベッドやベビーカーなど大きな用品の購入費も加わるため、家計にとっては大きな負担になりがちです。まずは全体像を把握し、何にどれだけかかるのかを知ることが第一歩です。
出産から退院までに必要なお金
出産にかかる費用は、病院や地域によって差がありますが、平均すると40万〜50万円ほどといわれています。出産育児一時金（50万円）が支給されるため、多くの場合は自己負担が少なくなりますが、個室利用や無痛分娩を選んだ場合には追加で10万〜20万円かかることもあります。
また、入院中には産後ケアや新生児グッズの購入が必要になる場合もあり、意外な出費が発生しやすいです。例えば私の場合、急遽哺乳瓶を追加で買ったり、入院着をレンタルしたりと、細かい費用が重なり数万円の持ち出しがありました。
さらに退院後すぐに必要となるオムツやミルク、肌着などをまとめて購入することも多く、出産費用に加えて数万円の出費は覚悟しておいた方が安心です。出産前にリストを作り、必要最低限の準備をしておくことで余計な出費を抑えることができます。
毎月かかる育児費用（ミルク・オムツ・衣類）
0歳児の子育てで一番大きな出費は、日常的に必要となる消耗品です。オムツは新生児期だと1日10回近く替えることもあり、1か月で3,000〜5,000円ほどかかります。ミルクも完全ミルク育児の場合は1か月あたり1万〜1万5,000円程度が必要で、母乳と併用でも数千円は見込んでおいた方が安心です。
衣類については、赤ちゃんは成長が早いためサイズアウトが頻繁に起こります。季節の変わり目には肌着やカバーオールを買い足す必要があり、毎月2,000〜5,000円程度の出費になるケースもあります。私の家庭では頂き物やおさがりを活用できたので助かりましたが、新しく揃えると負担が大きく感じました。
このほかにもおしり拭きやスキンケア用品などの細かい出費が重なるため、毎月の育児費用は平均で3万〜5万円程度になる家庭が多いといわれています。無理なく続けるためには、定期購入やまとめ買いでコストを抑える工夫が効果的です。
予防接種や医療費の目安
0歳児の時期は予防接種のスケジュールが非常に多く、生後2か月から始まる定期接種だけでも1歳までに20回以上の通院が必要になります。基本的に定期接種は無料ですが、任意接種（おたふくかぜやロタウイルスの一部など）は有料で、1回あたり5,000〜1万円前後かかることもあります。これらを合わせると年間で数万円の出費となる家庭も少なくありません。
また、赤ちゃんは体調を崩しやすく、発熱や咳などで小児科に通うことも多いです。医療費そのものは自治体の助成制度で無料または数百円程度で済む場合が多いですが、薬代や通院の交通費は意外と負担になります。私も夜間救急を利用したことがあり、そのときは時間外料金やタクシー代で予想外の出費になりました。
0歳児は医療にかかる機会が多い時期だからこそ、任意接種や突発的な通院費も含めて予算に組み込んでおくことが安心につながります。
都道府県におけるこども医療費援助の実施状況（令和5年4月1日時点）
0歳児の子育て費用の年間平均
0歳児の子育てにかかる費用は、出産費用を除いても年間40万〜60万円程度が目安といわれています。オムツやミルクなどの消耗品で月3〜5万円、衣類や医療費、予防接種などを含めると想定以上に負担が増えることもあります。厚生労働省やベネッセの調査でも、赤ちゃんのいる家庭では生活費の増加を実感する人が8割を超えており、家計の見直しが必要になるケースも少なくありません。
厚生労働省や調査データから見る平均額
厚生労働省の調査によると、0歳児の育児費用は平均して年間約50万円程度とされています。特に大きな割合を占めるのはオムツやミルクなどの消耗品で、全体の4割近くを占めるといわれています。また、ベネッセ教育総合研究所のアンケートでは、赤ちゃんが生まれてから「予想以上に生活費が増えた」と答えた家庭が8割を超えており、想定以上の出費に直面する家庭が多いことがわかります。
さらに、任意接種や予防接種の交通費、急な体調不良による医療費などは調査の平均値に含まれないケースもあり、実際にはさらに負担が増える家庭もあります。特に都市部ではベビー用品やサービス利用料が高くなる傾向があり、地域差も無視できません。こうしたデータを参考にしながら、各家庭で必要な金額をシミュレーションしておくと安心です
出典：厚生労働省「平成27年度インターネット調査：乳幼児の生活と費用」
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_09579.html
出典：ベネッセ教育総合研究所「第6回妊娠・出産子育て基本調査」
https://berd.benesse.jp/
共働き・専業主婦家庭での違い
0歳児の子育て費用は、家庭の働き方によっても大きく変わります。共働き家庭の場合、保育料や一時預かりの費用が発生することが多く、月数万円〜十数万円の追加支出が必要になるケースもあります。ただし、保育料は世帯収入や自治体の制度によって差があり、近年は無償化の対象となる部分も増えています。そのため、実際の負担額は各家庭で大きく異なります。
一方、専業主婦家庭では保育料がかからない代わりに、在宅での育児に伴う消耗品や光熱費の増加が負担になります。私自身も専業で子育てをしていた時期、昼間の電気代や水道代が想像以上に増えたことに驚きました。
つまり、共働き・専業主婦それぞれに異なる費用の増え方があり、自分の家庭に合わせた家計の見直しが重要です。特に共働きでは、助成金や企業の育児サポートを活用することで負担を軽減できます。
費用を抑えるための工夫
0歳児の子育ては出費が多いものの、工夫次第で負担を軽くすることができます。たとえばベビー用品をレンタルや中古でそろえれば、購入費を半分以下に抑えられることもあります。また、自治体の助成制度や児童手当をしっかり活用することも大切です。さらに、定期購入やまとめ買いを利用すれば、オムツやミルクのコスト削減につながります。計画的に工夫することで、家計にゆとりを持たせながら子育てを楽しめます。
ベビー用品をレンタル・中古で活用
赤ちゃん用品は新品でそろえると数十万円単位の出費になることも珍しくありません。しかし、使用期間が短いものも多いため、レンタルや中古を活用することで大幅に費用を抑えることができます。特にベビーベッドやベビーカー、チャイルドシートはレンタルサービスが充実しており、必要な時期だけ利用できるため効率的です。
また、中古品をフリマアプリやリユースショップで購入する方法も人気です。私もベビーベッドをレンタル、抱っこ紐を中古で購入しましたが、新品の半額以下でそろえることができました。さらに親戚や友人からおさがりを譲ってもらうのも有効です。
このように「短期間しか使わないものは買わずに借りる・譲ってもらう」を徹底するだけで、トータルで10万円以上の節約になる家庭もあります。
費用を抑えるために使える助成金
子育て世帯を支える制度として、以下のような助成金があります。
- 児童手当：0歳から支給され、0〜3歳までは月1万5,000円が受け取れます。
- 子ども医療費助成制度：多くの自治体で中学生まで医療費が無料または一部助成されます。
- 出産育児一時金：出産1回につき50万円が支給されます。
- 育児休業給付金：育休中に給与の一定割合（67%〜50%）が支給されます。
これらを活用すれば、実質的な負担は大幅に軽くなります。制度は自治体によって内容が異なるため、必ず居住地の公式情報を確認しましょう。
厚生労働省「児童手当について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000183739.html
厚生労働省「出産育児一時金について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000183335.html
厚生労働省「育児休業給付について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000148322.html
サポート体制と安心感
子育て費用を抑えるには金銭面だけでなく、サポート体制の充実も大切です。特に初めての育児では「誰かに頼れる」という安心感が心の余裕につながります。自治体によっては、産後ヘルパー派遣や家事・育児サポート券を利用できるところがあり、1時間あたり数百円で家事を手伝ってもらえる制度もあります。また、地域の子育て支援センターを利用すれば、無料で育児相談や交流ができ、精神的な支えにもなります。
私自身も自治体のファミリーサポートを利用し、病院受診のときに子どもを一時的に預かってもらえたことで大きな助けになりました。こうした制度は経済的な節約にも直結します。親だけで頑張りすぎず、地域や制度をうまく活用することで、子育てに安心感と余裕をプラスすることができます。
キャリアとの両立
0歳児の育児は生活リズムが安定しにくく、仕事との両立に悩む方も少なくありません。そのため「働きながら子育てを続けられるか不安」と感じるパパママは多いです。実際に私も育休明けは毎日の送り迎えや突発的な発熱対応に追われ、キャリアを維持できるか悩んだ経験があります。
こうした状況で重要なのが、制度と職場のサポートを活用することです。育児休業給付金や時短勤務制度を利用すれば、子どもとの時間を確保しながら収入面の不安を減らせます。また、在宅勤務を取り入れている企業であれば、通勤時間を省ける分、育児と仕事の両立がしやすくなります。
さらに、パートナーと役割を分担することも大切です。負担を一人で抱え込まず、協力体制を作ることで家庭と仕事を両立しやすくなります。無理なく続ける工夫が、長期的なキャリアと子育ての両立につながります。
まとめ
0歳児の子育ては喜びも大きい一方で、出産費用から毎月の消耗品代まで出費がかさみやすい時期です。平均すると年間40万〜60万円かかり、想定以上に家計に影響することもあります。しかし、レンタルや中古品の活用、自治体の助成制度や児童手当を上手に利用することで負担を軽減できます。
この記事のポイント
- 出産から退院までにかかる費用は平均40万〜50万円
- オムツ・ミルク代など毎月3〜5万円が目安
- 年間の育児費用は平均40万〜60万円
- 助成金（児童手当・医療費助成・育休給付金）を活用すると安心
- 共働き・専業で費用のかかり方が変わる
子育てにかかるお金を正しく把握し、無理のない家計管理をすることで、赤ちゃんとの時間をより楽しめるようになります。
